Evaluating Potential and Feasibility of Wind Energy Considering Restriction of Plant Location

再生可能エネルギーは持続可能な社会構築のため導入が進められてきているが，東日本大震災後，環境課題への対策のみならず，災害やエネルギーリスクに強い地域づくりの面からも，太陽光発電や風力発電といった再生可能エネルギーへの関心が高まっている。特に岩手県は震災の被害を受けた中でも風況が良い地域である。本論文では，風力発電の開発の際に関係する様々な条件を地域ごとに整理し，地理情報システム（GIS）を用いて，開発可能地域の検討を行った。また，それらの地域へ風力発電機を導入した際の正味年間発電量を算出することで，岩手県における風力発電の導入評価を行った。加えて，将来的にコストが低減された場合および風車の大型化が可能となった場合の事業性についても評価を行った。その結果，開発可能地域の全域に風車を導入した際の総正味年間発電量は73.4 TWh，平均発電コストは24.7円/kWhとなり，事業性の基準値を内部収益率（IRR）8％以上と設定すると，これを満たす総面積は232 km2と岩手県全域に対し1.5％に限られ，このときの総正味年間発電量は3.0 TWh，平均発電コストは15.4 円/kWhと推計された。コスト低減を考慮したケースでは導入可能面積は微増に留まるが，大型風車導入を想定したケースにおいては，IRRが全体的に増加し，風車の大型化によって事業性の向上が期待される。